高齢者と自動車の運転

40歳から50歳台になると、自分の親の車の運転について気になる方も増えてくるかと思います。

最近の報道によれば、免許返納をする高齢者が増えたそうですが、一方で、交通事情などの都合により運転せざるを得ない方もいるのは事実です。

動体視力が衰えや視野が狭まり、5感に対する反応・判断も遅くなり、運動能力も衰える。同時に複数の処理をこなす(世間話をしながら運転をするなど)ことが難しい。

そうした高齢者の特徴のうち1つでも、親の行動に兆候が見られるようになったら子供としては心配になるのも当然でしょう。

私も周囲に高齢ドライバーがおり、どのようにすれば良いのか考えることが増えました。そこで読んでみたのが、この本です。

高齢ドライバー」(所正文、小長谷陽子、伊藤安海 著 文春新書)

3人の著者は、それぞれ交通心理学、認知症専門医、交通科学を専門にされている研究者だそうです。その知見をもとに高齢者と運転について書かれたのが、この本です。

この本を読んで、私が感じたこと考えたことを以下に記してみます。

何よりもまず、高齢者が運転をしなくても良い環境や条件を整えることが大切なんだということです。

  • 重要施設が集積している街づくり
  • 高齢者も安心して歩ける歩道のある道路
  • 公共交通機関の充実
  • タクシー定期券

のようなインフラや仕組みづくりももちろんですが、

  • 歩行者を優先する運転マナー(イギリスのGive Way(相手に道を譲る)の精神・・・上記の本のP.108)
  • 気楽に車に同乗させてもらえる人間関係
  • バスの待ち時間を楽しめるゆとり空間や気持ち
  • 徒歩圏内で満喫できる趣味・娯楽・仲間

といった、ソフト面も重要です。

子どもから「そろそろ運転を止めたら?」ということも場合によっては必要だけど、運転しなくてもよい環境や条件を一緒に考え、確かめてみることも必要なのかもな、と思いました。

その上で、どうしても運転が避けられないならば、上記の本のp.34で指摘している次の3つの運転行動を徹底する。

  1. 運転を昼間限定にする。
  2. 居住市町村内と隣接市町村内に運転エリアを限定する。
  3. 1週間の走行距離を100㎞程度以内にし、1日の距離もできるだけ少なくする。

さらに、急発進防止装置などの安全装置の行き届いた自動車を運転するように心がけるべきでしょう。

急発進防止装置は後付けできる物もあるようです。例えば、オートバックスのこちら。私は使用したことがないので、性能についてはお店で聞いてください。

https://www.autobacs.com/static_html/spg/pedal_mihariban/top.html

なお、75歳以上で運転免許の更新時、または一定の違反行為をした時に「臨時認知機能検査」を受けます。ここで「認知症のおそれ」の判定があると「臨時適性検査」か「医師の診断」を受けなければなりません。その結果、認知症と診断された場合は、運転免許の停止または取り消しになります。

こうした高齢者の運転免許制度については、以下のJAFのサイトが分かりやすいかと思います。 

http://qa.jaf.or.jp/accident/license/03.htm

「高齢ドライバー」という本を読んで、「日本という国は、いろんな意味で車優先社会であり、各自が車を所有することを半ば前提として街づくりをしてきた国なんだな」とも思いました。

信号が青のうちに渡り切れないほど広い車道が必要なのは、その1つの証でしょう。

高齢社会となり、人口が減少していくこの先。社会や経済の在り方も含め考え直していかなければならない時期かもしれません。

私も50代半ば。20年後までには自分で運転しなくても良い仕事や生活の仕方を作り上げなくてはなあ、ということも、この本を読んでの感想です。

生活再建を見据えた防災の必要性

時折、一般の方向けの防災セミナーの内容について考えることがあります。

広告その他を見ると、防災セミナーは災害から命を守る方法(気象情報・避難情報・ハザードマップ・家具転倒防止・避難場所の確認・家族との連絡など)だったり、災害後の数日間を乗り切るための方法(防災備品・ローリングストック・非常持ち出しグッズなど)が主だったもののように思います。

もちろん、その後の生活再建に利用できる制度やしくみなどについても、災害発生時の報道や、各種書籍などを見れば、あちらこちらに書いてあります。

でも、命を守る方法などの紹介に比べれば、そうした情報に接する機会は少ないように思うのは、私の気のせいでしょうか?被災された方々の声を報道等で聴くと、どうしてもそんなことを感じてしまうのです。

大きな自然災害が毎年あちらこちらで発生しています。今まで被災したことがなかったことは、今後も被災しないことの保証にはなりません。

災害から身を守る方法だけでなく、被災後の生活再建のための資金調達についても、折に触れて自分の世帯の現状を確認し、最新の情報を求め、必要な備えをしておくことが必要なのかもしれません。

災害から命を守ったり、発生直後の数日を乗り切るために重要なのは、情報・物・人のつながりだと思いますが、災害後の生活再建に欠かせないのは先の3点に加えてです。

この生活再建資金の調達先には、大きく分けて「公的な制度による補助・助成金」と「民間の義援金」、世帯の収入や預貯金、それと各種保険、金融機関によるローンがあります。

この中で義援金をはじめからアテにするのは間違い。残りの調達先をどのように組み合わせて生活再建資金に充てるかということが、考えるべき問題です。そのためには、どこで、誰と、どのような生活を送りたいかというライフプランが土台になるし、それは年齢によって変化するものでもあります。

結局のところ、ファイナンシャルプランナーがよくおっしゃる通り「数年ごとに見直しが必要」というところに落ち着きそうです

参考までに、現在の法律に基づくの支援制度と、検討したほうが良い保険を列挙してみます。

1 災害救助法による短期間の支援

  • 仮設住宅
  • 炊き出しなどの食品給与・飲料水供給
  • 生活必需品の給与・貸与
  • 医療
  • 住宅の応急修理(半壊・大規模半壊で1世帯584,000円以内)
  • 流木等の障害物の除去費用(半壊または床上浸水の住居又はその周辺)
  • 学用品の給与(小・中・高校生)

2 被災者生活再建支援法による支援(「10世帯以上の住宅全壊被害が発生した市町村等」などの条件に当てはまった自治体のみ)

①基礎支援金(1人世帯の場合は、下記の3/4)

被害程度 全壊 解体※1 長期避難※2 大規模半壊
支給額 100万円 100万円 100万円 50万円
  • ※1半壊や住宅の敷地に被害が生じ、その住宅をやむを得ず解体した世帯
  • ※2災害による危険な状況が続き、住宅に住めない状態が長期間継続している世帯

②加算支援金(住宅の再建方法により支給されるもの)

再建方法 建設・購入 補修 民間のアパート等への入居
支給額 200万円 100万円 50万円

3 災害弔慰金の支給等に関する法律による支援(対象となる災害に見舞われた場合のみ)

①災害弔慰金・災害障がい見舞金

  死亡 重度の障害
生計維持者 500万円 250万円
その他の者 250万円 125万円

②災害援護資金

 利率が年3%で据え置き期間が3年。償還期間が10年の貸付金制度

4 公営住宅法または激甚法による災害公営住宅

入居資格があったり、被災者への家賃補助の期限があることに注意が必要です。

5 確認すべき民間の保険

  • 生命保険(地震・噴火・津波によるものは要確認)
  • 傷害保険(地震・噴火・津波によるものは対象外)
  • 医療保険(地震・噴火・津波によるものは要確認)
  • 火災保険(地震・噴火・津波によるものは地震保険をつける必要あり)
  • 自動車保険につける車両保険(地震・噴火・津波は基本的に対象外)

ここ数年の災害による保険金支払い額がとてつもない額になっているので、今後、契約者が支払う保険料は高くなるかもしれません。しかし「いざという時の資金」としての役割は大きなものであることに変わりはないと、私は思います。

被災後に、上記のような様々な生活再建資金を冷静に検討する余裕はないと思います。災害に遭う前にある程度の情報は仕入れて、検討することをお勧めします。

また、自分の保険、家族の保険も時には確認したり、ファイナンシャルプランナーなどに相談したりした方がよいです。

浸水した車の廃車手続

今さらかもしれませんが、台風などで浸水した自動車をどうすればよいのか?ということについて、調べたことをまとめてみました。

使用について

自動車リサイクル事業の会社のHPに書かれていたことからすると、どこまで浸水したかにもよるようですが、廃車にする以外にないかなと思います。

金属部分の腐食、電子機器のショートだけでなく、シートなどが雑菌に侵されている危険もあり、修理や部品交換では追い付かない可能性が高いからです。

ですから、なるべく早めに自動車リサイクル業者や、馴染みの整備工場に連絡して相談した方がよいでしょう(税の還付、自賠責保険料に関わってきます)。

ちなみに、やむを得ず自宅等で被災自動車を保管する場合の注意点を、下のHPで国土交通省が示しています。

http://www.mlit.go.jp/jidosha/jidosha_fr09_000100.html

廃車手続について

廃車を依頼した業者が手続きを代行してくれる思いますが、念のため必要書類を紹介します。

通常の手続では次の書類が必要になります

  • 申請書
  • 手数料納付書
  • 印鑑証明書
  • 自動車検査証(車検証)
  • ナンバープレート
  • 委任状(代理人に依頼する場合)
  • 自動車重量税還付申請

※申請書には移動報告番号・解体報告番号を記載しなければならないので、車の引取り業者などに確認します。

ただし、自然災害で被災した自動車の永久抹消登録手続きでは特例もあるかもしれません。

本稿を書いている11月14日現在では、国土交通省のHPを見ても手続きの特例は見当たりませんでしたが、東日本大震災時にはありました。

所有者の罹災証明の添付だったり、実印がないなどの場合は柔軟な対応をしてもらえたようです。

以下は、東日本大震災後に東北運輸局から出された資料ですが、参考までにリンクを張っておきます

http://wwwtb.mlit.go.jp/tohoku/puresu/saigaiji-puresu/jg110420.pdf

なお、被災地の自動車検査証の有効期間の満了する日が令和元年10月15日から11月28日(東京都及び山梨県の対象地域の車両については12月15日)までのものについては、 自動車検査証の有効期間を11月29日(東京都及び山梨県の対象地域の車両については12月16日)まで伸ばすそうです。

http://www.mlit.go.jp/report/press/jidosha09_hh_000229.html

自動車税は4月1日現在の所有者にかかるものなので、廃車せざるを得ない場合は、早めに手続きをしておきましょう。

自動車の保険について

自動車を廃車することにともなって、自賠責保険は解約になります。この時、次の書類の中のどれか一つが必要になります。

  • 登録事項等証明書
  • 自動車重量税還付申請書付表1
  • 解除事由証明書

自動車重量税還付申請書付表1は還付申請すると交付されるもののようですので、これを保存しておくか、他の証明書の場合は廃車手続に合わせて取得しておくと良いと思います。

任意保険で車両保険をつけている場合は、台風や洪水による浸水被害については保険金が下りる可能性があります。(地震や津波での被害は別です)

自賠責の手続と合わせて、保険会社に確認してみてください。

高齢者・障がい者施設のBCP

台風19号関連の報道が積み重なり、当時の避難行動や復旧活動の様子や課題が少しずつ明らかになってきました。

前に、高齢者の避難についての難しさを投稿しましたが、高齢者や障がい者が入所(および通所)している施設でのBCP作成の必要性と難しさを、一連の報道を見ながら感じている次第です。

東日本大震災や2016年の台風10号による岩手県岩泉町の高齢者施設の悲劇を教訓に避難計画や訓練を積み重ねた成果だと思いますが、入所者・利用者に人的被害が出ていないことは(私の記憶ではなかったと思います)、とても良かったなと思います。

でも、例えば福島県では緊急に招集された病院職員が病院外で亡くなる事件がありました。何がこの方々に起きたのかは不明ですが、災害時の職員の安全確保はやはり重要課題の1つです。

また、浸水ギリギリのタイミングで避難完了するなど、綱渡りの避難行動だったところもあったようです。

最初に避難した場所で落ち着けず、2度3度と避難を余儀なくされたケースもありました。高齢者や障がい者の場合、「リロケーション・ダメージ」という転居回数の増加が不眠等の症状を引き起こすなどの心身への影響が大きいので、できれば再避難は避けたいところです。

そうしたことを踏まえ、これから各施設で防災計画等の見直しが進められると思います。そこで、私も私自身のメモとして、見直しポイントをまとめておこうと思います。

1.ハザードマップの見直し

入所施設においては施設の敷地についてのリスク、通所施設においては施設だけでなく利用者の送迎ルートも含めた災害リスクを、市町村等が出しているハザードマップで確認済みのことと思います。

ただ、今回の台風で明らかになったのは「中小河川が氾濫した場合の浸水想定区域が設定されていない所が多い」ということです。そして、氾濫した。

つまり、周知のことですが「ハザードマップ作成の前提に当てはまらない災害は起きうる」ということが、再度確認されたのです。

だから、まずハザードマップの浸水域や浸水継続時間を再確認します。その上で、ハザードマップの前提を超える事態が起こることを覚悟し、それに備えることが大切です。

例えば、浸水域から外れていてもそこに近いとか、浸水域の標高と施設敷地の標高差があまりないとか、河川ではないけど用水路が近くにあるとか。土砂災害危険区域に指定されていないけど、崖が近くにあったり、施設の敷地が崩れ落ちるかもしれないとか。

そうした場所は、浸水・土砂災害への備えを考えた方が良さそうです。

2.連携施設、協力団体等の確保

高齢者や障がい者は何らかのケアを継続する必要が高いので、他の場所に避難するなら、できれば同様の施設に避難する方が望ましいし、そうした施設がなくて他の住民と同じ体育館等に避難しなければならないなら、せめてケアに欠かせない機器や物資等の提供を受けたい。だから、事前に他の施設と相互協力の協定を結んでおくことも大切だと思います(現実には難しいことも多々あると思うので、自治体の役割が大きいかとも思います)。

また、事前避難や災害が落ち着いたころの移動や復旧作業にあたっては、到底、職員だけでは回らないと思います。でも一方で、一日も早く通常業務に戻るのは、入所者・利用者のケア確保に留まらない社会的な要請でもあると私は考えます。

かと言って、ボランティアは実際に来てくれるのかどうか不確定だから、はじめからそれを期待することはやめた方が良い。

だから、入所者の移動や復旧活動に協力していただける団体・個人を、あらかじめ確保しておくことも必要な防災活動になるのではないでしょうか。

市区町村はもちろん、消防団、タクシーやバスの旅客運送関係、近隣の学校・大学、商工会・町内会等と協議してみることも大切かもしれません。

3.避難行動開始のタイミングのマニュアル化(通所施設の場合は、休業または活動中断の判断のタイミング)

例えば「『避難準備情報』の発令を契機に建物2階に避難行動を開始する」という垂直避難のマニュアルがあったとします。

もしこの避難準備情報が夜間に発令されたらどうするか?

埼玉県川越市の施設では、夜中の午前1時ごろに、職員20人以上で120人ほどの入所者の垂直避難を開始し、全員避難するまでに2時間を要したと報じられています。

Yahoo Japan!ニュースからhttps://news.yahoo.co.jp/byline/miyashitakumiko/20191015-00146818/

同様のことが他の施設でも可能なのか?もっと早いタイミングで避難開始するとすれば、どのタイミングで?(水防団待機水位か?氾濫注意情報か?氾濫警戒情報か?)

川越市などを流れる入間川では川越市内の観測所で、12日午後5時ごろ自治体が避難勧告を出す目安とされる「氾濫危険水位」に達しました。(NHK NEWS WEB よりhttps://www3.nhk.or.jp/news/html/20191012/k10012126041000.html)

早いタイミングで避難した場合、その後どのようなリスクが想定されるか?

デイケアなどの通所施設の場合は、利用者が来る前のどのタイミングで、誰が休業を決定するのか?それをどのように、利用者や職員に連絡するのか?

また、利用者を受入れて活動中に急激な天候悪化が予想される場合、どのタイミングで活動を中止し利用者を帰宅させるか?あるいは待機していただくか?その場合、家族への連絡は?

こうしたことは、マニュアル化し、入所者・利用者やその家族や後見人、その他関係各所とも共有しておく必要があります。

4.避難行動開始前の準備活動について

入所者・利用者に避難していただく前に、職員の方々は様々な準備があると思います。

  • 避難場所と避難経路の安全確保
  • 器械・備品等の確認・準備
  • 入所者・利用者の体調等の確認

天候悪化の時、通常の業務に加えて、避難に関わる情報収集や連絡調整と上記の準備も必要になります。

事前にタイムラインの作成と、それに基づいた訓練による行動の習熟を欠くことはできません。

5.備蓄の在り方

垂直避難か、他施設への避難かによって何を、どこに、どのくらい備蓄しておく必要があるのか、その準備は変わってくると思います。

垂直避難の時には、2階以上のフロアーに、備蓄しておく必要があるでしょうし、他施設への避難の場合は輸送に便利な場所に保管しておく方が良いはずです。

上記2で触れた協力関係を結んだ他の施設から物品の支援が期待できる場合は、いつ、どこに運んでもらうのか、その連絡方法は何か?

普段の納入業者とも協議しておくことも必要かもしれません。

6.職員の安全確保

上記3で触れた川越市の施設の場合は、事前に職員に施設内で待機してもらっていたからこそ、入所者を避難させることができたそうです。

災害発生が現実化してきた段階で緊急招集することは危険なので、台風のようにあらかじめ予想できるような場合に施設内で待機していただくことは、職員の身の安全のためにも大切かもしれません。(避難勧告・避難指示発令後の職員招集をするところ、あるいは施設からの帰宅を指示する所はないと思いますが)

災害発生後の復旧段階でも、周囲が冠水していて移動が困難な時など職員の安全が危ぶまれる状況下で出勤させることも、できれば控えたほうが良い

一方で、入所者・利用者のケアや、福祉避難所に指定されている場合には避難してきた高齢者・障がい者のケアも加わるなど、災害時には普段よりも利用のニーズが高くなると予想されます。

だから、災害発生時の職員の安全確保と勤務の在り方を再度見直した方が良いと思います。場合によっては就業規則等の変更もあり得るので、弁護士や社会保険労務士に相談されることを勧めます。

7.業務再開までのロードマップ

一般の事業所は、自身の経営と取引先のために早めに事業再開をする必要がありますが、保育所や医療機関と高齢者・障がい者の入所・通所施設の早期再開は社会的な要請でもあると思います。

この台風19号で浸水した施設が完全復旧するまでの道筋を、調査・研究し、他の施設でそれを利用すべきです。(おそらく、既にそのように動いていらっしゃるかとも思いますが)

  • 何をしなければならなかったか?どのような作業を行ったのか?
  • どこに協力を求めたか?
  • 得られた支援、助成金、補助金は何か?
  • どのような工程で作業を進めたか?
  • どのくらいの期間・費用・労力・資材が必要だったか?
  • 事前に備えておけることは何か?

高齢者の通院

昨日は母に付き添い病院に行ってきました。2回目です。

総合病院というほどではないのですが、入院設備もあり健康診断も受け付けているその病院は、ロビーも兼ねた待合室は何人もの患者さんやその付き添い人でいっぱいです。

そうした多くの人の中には、だいぶ弱っているような高齢者が何人かおられました。しかも、おそらく付き添いなしで1人でいらっしゃっている。

私のようにまだ体力のある者でも、高熱を出し1人で順番を待っている時は心細い感じがしたものです。高齢者の場合、初診や検査結果を聞きに行く時などは、心細さを通り越して、強い不安を感じながら座っているのではないか。

私の隣に座っている母や、付き添いの方に何か話しかけている他の高齢者の様子を見て、一層強くそう感じてしまいました。

1人暮らしや、家族と同居していてもやむを得ない事情で付き添う者のいない高齢者は多分たくさんいらっしゃるだろうし、もしかしたら今後はもっと増えるかもしれないし。かと言って、どういう解決策があるのか今の私にはまるで見えないし。

母のことに加えて、そんな考えが頭に浮かんでしまって、哀しい気分になった昨日なのでした。